場所の選択がすべてを物語っていた。コロンビアのカリブ海沿岸に位置するサンタ・マルタは、同国最大の石炭輸出港だ。4月末の5日間、約60カ国の政府がここに集まり、化石燃料からの脱却を正式に議論した。
「化石燃料からの移行に関する第1回会議」は4月29日に閉幕した。コロンビアとオランダが共同開催したこの会議には、50から60の国家代表団のほか、ケベックやカリフォルニアなど約100の地方政府、そして約1,000の市民社会団体や先住民代表、科学者、若者グループが参加した。
注目されたのは、参加しなかった国々だ。トランプ政権は招待されず、中国、インド、ロシアも同様だった。国連気候サミットでは常連の化石燃料業界のロビイストも明示的に排除された。主催者側は、昨年11月のCOP30を混乱させた妨害の再発を避けるため、意志ある国々の連合を作ることを選んだとされる。
コロンビアの環境大臣イレネ・ベレス・トーレスは、この連合を「先頭に立って動こうとする国々による新たな勢力」と表現した。
サンタ・マルタでは条約は署名されず、石油・ガス・石炭の生産上限に関する拘束力のある合意も採択されなかった。しかし、会議の成果文書はCOP30とCOP31の議長国に提出される予定だ。また、科学者たちは「地球エネルギー転換のための科学パネル（SPGET）」を設立し、1.5度目標に沿った化石燃料の段階的廃止に向けた研究に特化して取り組むことになった。
次の会議は、ツバルとアイルランドが共同開催する予定だ。今回参加した国々には今、組織の仕組み、科学者のパネル、そして南太平洋という次の舞台がある。